出生率V字回復へ

少子化の原因、都市化説は退けられた。
価値観の変化だった。
ならば人々の価値観を変えればいい。
多産を祝福する社会へ。

私たちには使命がある。
使命を世界に広げるため、伝道師としての子供がたくさん必要。
子供をたくさん産んで下さい。
私たちは多産家庭を祝福します。

参考文献

「価値観」が出生率を左右する
多産から少子化へとその社会が向かうときに伴うのが教育の普及、とくに女子教育の普及だ、とモーランドは言う。一般的にいって、高学歴の女性は自分の目標やキャリアを追求し、あまり多くの子どもを持とうとせず、そして子どもにはよい教育を受けさせたいと思い、資源を少ない子供に集中的に投じる傾向にある。教育は「価値観」を変える代表的なものだ。

価値観で出生率が変わるなんて本当か？　と思うかもしれない。しかしたとえば超正統派ユダヤ教徒(ハレーディー、複数はハレーディーム)はアメリカで人口を拡大している。ほかの高出生率のマイノリティとは違ってハレーディームはほぼ都市部在住、それも出生率が低い州の都市部に住んでいる、にもかかわらず、例外的に子どもの数が多い。また、ハレーディームはイスラエルの人口増加にも寄与している(イスラエルの出生率は2020年で2.9人と、先進国の中でも、また近隣諸国の中でもずば抜けて高い)。

逆に、しばしば語られる「経済成長するにしたがって少子化する」論は、先進国ほどの経済規模になる前から少子化傾向が加速している国がいくらでもあることによって退けられる。発展レベルが同等の都市でも出生率に大きな差が出ており、国同士の比較でも同じことが言える。タイは1970年代以降に合計特殊出生率が5から1.5に低下したが、スリランカは過去30年間ほぼ2～2.5のあいだで推移している。

そしてサハラ以南のアフリカでは大家族主義、産めば産むほど良いという価値観が根強く残っている。これが教育や都市化によっていつ・どれだけ変わるかによって、今世紀およびそれ以降人類の人口は大きく左右されることになる。

飯田 一史氏（ライター）